消費者庁が9日に発表した「消費者白書」で、スマートフォンの所有率が2015年の年末時点で初めて5割を超え、若者の8割以上がスマホを必需品だと考えていることがわかりました。
この白書では、６歳以上の人の53.1%がスマートフォンを持ち、20歳代のスマホ所有率は92.9%となっています。
また、若者の8割以上がスマホを必需品だと考え、7割以上が1日3時間以上スマホを使うと答えています。
2015年の調査結果とういことで少し古いですが、スマホが若者の生活に深く関わっていることがわかりますね。
さらにMMD研究所の調査では、シニアのスマートフォン所有率は38.5%という調査結果も出ていますし、日本では75歳以上の人口が全体の25%を超えていることを考える前世代でスマホ所有率が高いこともわかってきます。
今後スマホとはますます離れらない生活になることは間違いありません。
そこで格安SIMのシェアはどのくらいなのでしょうか。
格安SIMのシェアはまだまだ低い
格安SIMをメインで利用している方は、携帯を利用する人の1割程度にとどまっていて、大手キャリアがまだまだ大きなシェアを持っていることがわかります。
しかし、今年に入り格安SIMや格安スマホを扱うMVNO業者は700社とも言われ、今後はその料金の安さなどから今後はシェアを大きく伸ばすことになると予想されています
最新の調査結果では、楽天モバイル・OCNモバイルONE・mineo・IIJmioなどが大きなシェアを獲得しています。
上位のMVNO以外も多数参入していますが、auはUQモバイルとして、softbankはYモバイルとして大手キャリアもすでにMVNO業界に参入しています。
つい最近では、ドコモが格安SIMに対抗するための新料金プラン「docomo with」を発表するなど今では大手キャリアが格安SIM業界にMVNOとして参戦する、もしくは対抗手段を打ち出しています。
この状況はユーザーには歓迎する状況ですね。
長い間、3社の大手キャリアにより価格競争が起きない状況でしたが、その状況がMVNOの出現で徐々に変わって来ていることがわかります。
今までのように携帯料金に月額で1万円近い料金を払うことのない現実がすでに実現しています。
今後は格安SIMのシェアが一層高まることは間違いなさそうです。
